採用情報ワークスタイル

一人ひとりにあった働き方、
ライフステージに応じたサポート制度を整えています。

働き方

年間休日 年間休日130日(計画有給休暇4日含む/2024年度予定)と休日が充実しています。
仕事に集中するためにもしっかりと休める環境を整え、ワークライフバランスの向上を推進しています。
在宅勤務制度 オフィスへの出社を必要とせず、自宅からリモート環境下で働く制度となります。
通勤時間削減のメリットを活かした働き方ができます。
フルフレックスタイム制度 コアタイムのないフレックスタイム制度となります。
その日の仕事の状況に合わせて柔軟に働くことで時間を効率的に活用できます。
有給休暇 入社時から付与(4月1日入社の場合は14日が付与)され、以降は毎年3月16日付で勤続年数に応じて付与されます(最大20日)。
有給休暇は様々な用途で利用することができ、プライベートで計画的に利用することはもちろん、急遽休みが必要となった場合などにも利用できます。

成長支援

新入社員研修 新入社員は入社日以降、座学や業界団体の外部研修、各部署への巡回OJTをとおして基礎力を養います。
巡回OJT終了後は、専属のメンターが付き新入社員が一日も早く成果を出せるようにサポートします。
オンライン研修 GLOBIS社が提供するオンライン研修サービス「グロービス学び放題」が受講できます。
社員一人ひとりの興味・関心に応じて「戦略・マーケティング」、「組織・リーダーシップ」、「テクノベート」などの多彩なカテゴリーの中から受講コース(コース数は2,900以上)を選択でき、キャリア形成やリスキリングに活用しています。
コンプライアンス研修 コンプライアンスについて入社時、入社以降は定期に研修を実施します。
企業機密管理や個人情報保護をはじめ、下請法や知的財産、ハラスメント防止など、テーマは多岐にわたります。
目標管理制度 半期ごとに上司と社員で面談のうえ目標を設定し、その達成度に応じて評価される制度です。
目標設定は上司と十分な話し合いの上、社員個々の成長を踏まえながら行います。
自己申告制度 年1回、現在の自身の状況や今後チャレンジしたい仕事、異動希望等を会社に申告することができる制度です。
上司と面談も行い、社員個々の今後のキャリア形成に役立てられます。
会社表彰制度 年1回、目覚ましい成果を出したグループまたは個人を表彰する制度です。
グループ受賞の場合、グループへの賞金額は最高で100万円です(2023年3月時点)。

ライフサポート

育児短時間勤務制度 育児のために短時間勤務を希望することができる制度です。
最長で子どもが小学校3年生終了時まで短時間勤務をすることができます。
育児休職 最長で子どもが満2歳到達時までの期間を休職とすることができます。
育児休職からの復職率は100%です。(2020年度実績)
カフェテリアプラン 個人のライフステージやライフスタイルに応じた福利厚生サービスを選んで利用することができます。
三菱電機グループ保険 三菱電機グループの生命保険、病気やケガの保険、損害保険に加入することができます。
三菱電機グループのスケールメリットを活かし、団体割引を受けることができます。
財形貯蓄 会社が給与から毎月一定金額を天引きし、金融機関にて貯蓄を行う制度です。
給与天引きとすることで計画的に貯蓄することができます。
社員持株会 三菱電機グループ社員持株会に加入することができます。
社員持株会は少額から加入できることや会社からの補助もあり資産形成の1つとして活用できます。
退職金制度 2019年度に退職金制度をリニューアルしました。
将来設計の一助とすることや税制面で優遇されるメリットがあります。
選択制確定給付企業年金制度 給与や賞与の一部を受け取りに代えて退職金として積み増しすることができる制度です。
税制面で優遇されるメリットがあります。

ヘルスケア

ヘルスケア休暇 期限の過ぎた未消化の有給休暇をヘルスケア休暇として利用することができます。
社員自身の傷病はもちろんのこと、家族の看護や子どもの学校行事、ボランティア活動などにも利用することができます。
三菱電機健康保険加入 健康保険は三菱電機健康保険組合に加入します。
提携しているフィットネスクラブを優待価格で利用できるなどの付帯サービスを受けられます。
健康増進カフェテリアプラン 通常のカフェテリアプランとは別に、健康増進を目的とした福利厚生サービスを利用することができます。
健康診断 年1回、定期健康診断を実施しています。また、内視鏡検査や婦人科健診などの一部を健康保険組合負担で受診することができます。
産業医による健康相談 希望に応じて産業医へ健康について相談できます。相談をとおしてこころとからだの健康をサポートします。

各種制度については利用にあたり一部制限がある場合があります。

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